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18件の議事録が該当しました。

該当会議一覧(1会議3発言まで表示)

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2018-11-26 第197回国会 参議院 予算委員会 第3号

ちょっとパネルにはしていませんが、二枚目の資料を見ていただきたいんですが、これは東北大学の、私の高校時代の同級生の佐々木教授が出したデータですが、自分の歯がきちんと残っている人と残っていない人でどのぐらい医療費が違うのかというと、ゼロから四本の人と二十本以上の人だと五千六百円も、これ医療費ですよ、医療費が違ってきているんです。

櫻井充

2004-03-25 第159回国会 衆議院 憲法調査会最高法規としての憲法のあり方に関する調査小委員会 第3号

これは、私は、大阪市立大学佐々木教授研究成果によっておりますので、専門家ではございませんけれども、非常に注目していいと思っております。  また、アメリカの州においても、類似の勧告的意見の制度が三つぐらいの州で存在をしております。憲法で規定しているのは七つぐらいあるはずですが、法律レベルで規定しているのが三つ。そして、憲法法律でしていなくてもやっているのが一つございます。  

笹田栄司

2000-05-16 第147回国会 参議院 文教・科学委員会 第17号

これちょっと佐々木教授お話しなさっていらっしゃるんです。これ読みましたらすばらしいんですよ。  大学というところは本来、地域に公開されなければいけないんですけれども、日本の場合は、産学協同とか体育館を貸したりという以外はやっぱり閉じられていると。今回この図書室をつくりましたら、子供さんがもちろんそこへ来る。そしてお母さんたちも自由に入ってくるわけですよ。

松あきら

1995-03-14 第132回国会 参議院 厚生委員会 第3号

東北大学老人科佐々木教授の御研究によりますと、老人肺炎の一二%は明らかに誤嚥によるものであり、それ以外の肺炎もほとんどが誤嚥による肺炎と考えてよいと発表されております。老人は一度肺炎にかかると、内科的には安静にしなければなりません。それが寝たきりのきっかけになり、ぼけも始まり、それによって介護の手間と費用が急増し、高齢者の生活の質も低下するという現実が多く我が国に出現しているのです。  

木暮山人

1994-11-07 第131回国会 衆議院 税制改革に関する特別委員会 第7号

それでは、総理にお尋ねしますが、東大の佐々木教授が今月号の月刊誌の中で、社会党が自衛隊合憲消費税の引き上げなど、これまで絶対反対を掲げてきた政策を転換したことをめぐって非難の声が一斉に上がっている、本当は与党になったからこそ選挙のときの公約を実現するというのが物事の筋である、それなのに政権についたから変わるというのでは、この「から」、政権についたからの「から」ですね。

石田勝之

1994-11-07 第131回国会 衆議院 税制改革に関する特別委員会 第7号

武村国務大臣 NHKの討論会に出ましたときに、たしか相手は佐々木教授でありましたが、(佐々木(陸)委員中谷教授です」と呼ぶ)中谷教授ですね、それらしき会話をした記憶がございます。今回の税制改革が実現しますと、やや直間比率が変わる、間接税がふえて直接税が減るということですね。  将来の話でありますが、消費税だけが間接税ではありません。

武村正義

1994-11-07 第131回国会 衆議院 税制改革に関する特別委員会 第7号

しかも、自衛隊問題等については、もう何遍も言いましたけれども、何も政権についたから変わったというのではなくて、もう数年前から党内では議論をしてきておるわけですから、その経過も踏まえて、そして先般、九月三日の全国大会でも十分議論した結果結論を出した問題であって、私は、今御紹介のありました佐々木教授見解教授見解として、私がそのままそれはそのとおりですと言うわけにはまいりませんね。

村山富市

1984-04-19 第101回国会 衆議院 農林水産委員会 第10号

このときに佐々木教授の論文を指摘して、挙げて宣伝する。そしてことしのスターがうまくできたということを宣伝していくならば、問題の解決がかなり早くなると思います。まだスター宣伝に遅くありません。この点、ぜひともひとつ宣伝に乗り出していただきたいのです。  今届いたばかりの新聞を持ってきました。ここに宣伝が載っております。これも宣伝であります、全部これは。また開いてみます。ここも宣伝です。

津川武一

1970-04-10 第63回国会 参議院 科学技術振興対策特別委員会 第5号

委員の名前をあげますと、香川大学教授大島教授、東京水産大学佐々木教授それから東京大学西脇教授、同じく東京大学藤井教授、東洋大学本間教授、それから東京大学吉沢教授、それから日本造船研究協会佐藤会長株式会社日立製作所杉本技術管理部長日本水産株式会社中井社長東京芝浦電気株式会社原田専務日本海洋掘削株式会社松沢専務石油開発公団山内理事山下日本汽船株式会社山下社長、それに

石川晃夫

1969-06-19 第61回国会 衆議院 科学技術振興対策特別委員会 第15号

藤井参考人 ただいま佐々木教授からだいぶ発言がございましたので、ただ補足するような意味で申し上げます。  わが国石油使用量というのは年々非常にふえておりますが、国産としてわが国から出る石油は非常にわずかでありまして、現在では九九%以上が全部輸入によってまかなわれております。

藤井清光

1966-06-01 第51回国会 衆議院 科学技術振興対策特別委員会 第22号

資料の五をごらんいただきたいと思いますが、これは弘前大学の医学部の佐々木教授がお調べになったものでございますが、府県別の単位で、農民一人一日当たり食塩摂取量脳卒中死亡率との相関関係が示されてございます。見ておわかりになりますように、食塩摂取量の多い府県脳卒中死亡率が高いという傾向が見られております。  

柳沢利喜雄

1952-05-12 第13回国会 参議院 本会議 第38号

第六点、事件の解決の見通しがつき、空腹と疲労を訴えられた山本巡査を、伊藤署長など警察側の了解を得て、佐々木教育学部長の部屋へ連れて来て、山本巡査警備主任一名が付き添い、佐々木教授、学生五角で弁当をとつたり看護などしたことは、あの状況下においては山本巡査に対して心ある親切な行いであり、軟禁ではないと考えておるが、どういうふうに考えておるか。  

成瀬幡治

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